IOTA（アイオタ）は今後社会に導入されていくIoT技術の利便性を高めるために開発された仮想通貨です。
IOTAを利用することによって、IoTに利用に発生する手数料コストを削減することができます。
IoTとは？
IoTはInternet of things(インターネット・オブ・シングス)の略であり、工場や社会資本などのリアルな世界をデジタル化する技術のことを示します。
従来はインターネットに接続できるのはPCやスマートフォン、プリンターなどのIT機器のみでした。
しかし高性能・低コストのセンサーの開発が進み、家電製品や車、公園のゴミ箱などもインターネット接続ができるようになりつつあります。
IoTのセンサーを利用することによって、今まで人の手によって行われてきたデータ収集が飛躍的に容易になります。
例えばバス会社の車両にGPSや赤外線センサーを実装することによって、停留所ごとの乗客数や車両の密度などを正確に割り出すことができます。
そのデータからバス会社や車両の大きさを変えたりダイヤを変更することによって、余計なコストを削減し効率的な経営が可能になるのです。
IoTの導入によって従来の社会インフラなどが効率化・適正化されるため、2030年までにGDPが「約15兆ドル」も高まるという試算も存在します。
それほどIoTは我々の社会に大きな影響を及ぼす技術なのです。
しかしIoTを導入の課題の一つが「通信費」でした。
自動販売機などに設置されたセンサーは24時間365日通信を行うため、従来の通信キャリアを利用した場合は「通信費コスト」が発生します。
そのコストをなくすために開発されたのがIOTAなのです。
IOTA（アイオタ）の特性
IOTA（アイオタ）はTangleというシステムが導入されています。
Tangleは「ブロックレス・チェーン」のため、ビットコインの「ブロックチェーン」とは異なりマイナー（承認者）が必要ありません。
そのためIOTAではマイナー（承認者）に手数料を支払う必要がないため、システムを利用しても「手数料を無料」にすることが可能なのです。
IOTAを利用することによって、従来は発生していたIoTの「通信費コスト」が発生しなくなります。
そのためIoT技術のある冷蔵庫や車を購入したときなどに、通信キャリアと契約をしなくても無料でIoTのデータをデバイスに送ることが可能になります。
さらにIOTAを利用することによってIoTが導入されている機器で決済も可能になり、より日常における決済の利便性が高まることが期待されます。
またIOTAの手数料が無料という特性は、日常における少額送金にも利用することができるなどIOTAの使用用途は多岐にわたるといえるでしょう。
投資対象としてのIOTA（アイオタ）
2017年11月現在、IOTAは日本国内の取引所では取扱いをしていません。
IOTAに投資を検討している方は日本語に対応している中国の取引所「Binance（バイナンス）」に口座開設をするのをおすすめします。
IOTAは2017年1月14日の上場した比較的新しい仮想通貨です。
上場時は1IOT=57円という価格でした。
上場後の半年は価格が下落傾向にあり、同年7月15日には1IOT=18円という価格になっていた「不人気通貨」の一つでした。
しかし同年8月に急騰をし始め、8月17日には1IOT=115円という最高値を記録しました。
その後は価格が下落し、同年11月5日には1IOT=40円になっていたのですが、再び急騰し現在（2017年11月18日）には1IOT=88円という価格になっています。
IOTAを価格推移を見る限りでは、今後下降トレンドに入ることが予想されます。
現在（2017年11月18日）の相場感ではIOTAへの投資は控え、様子を見たほうがいいでしょう。
総論
IOTAはIoT社会における課題の一つであった「通信費コスト」を削減することを目的に開発された仮想通貨です。
またIOTAのTangleシステムは次世代ブロックチェーンともいわれています。
そのためIOTAはIoT機器のみならず、日常生活の少額送金などにも利用できるなど、その用途は多岐にわたります。
IOTAはIoT技術が社会に浸透するとともに、ニーズが高まることが予想される仮想通貨といえるでしょう。
